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"ポストコロナのビジネス"の記事一覧

ポストコロナのビジネス 【第5回】成長・衰退を超えて成熟した社会へ

2021年度からスタートする第6期科学技術・イノベーション基本計画では、スマートシティやモビリティ、宇宙、ライフサイエンスなど、これから大きく伸びると期待される分野でイノベーションを起こすことをめざしている。その実現のためには、データ駆動型社会を支えるデータ基盤の整備と人財育成が欠かせない。ポストコロナ時代における、成熟した社会像について考える。

ポストコロナのビジネス 【第4回】産業構造の転換に備え、戦い方も転換を

ポストコロナの経済、社会の変化に備えて、事業ポートフォリオの組み替えが重要になると指摘する関口氏。M&Aの活用だけでなく、事業における「協調領域」を明確にして、同業他社とも協業しながら、賢い戦い方をしていくべきだという。今後、期待される自動運転や3Dプリンティング、ドローンなどの新産業を進める上でも、こうした取り組みがカギを握るだろう。

ポストコロナのビジネス 【第3回】産業資本主義からデータ資本主義へ

世の中がデータ資本主義へ移行する中、いかに多くのデータを集め、それをうまく活用できるかが、国力を決しつつある。日本はデータ利活用では後れを取ったが、アジア諸国からは、ビジネスパートナーとして期待もされている。日本が国際社会の中で存在感を示すためには、こうした期待を梃子に、自由貿易のルールメイキングに貢献することが重要になるという。

ポストコロナのビジネス 【第2回】米中対立における日本の立ち位置

戦後、日本はアメリカのビジネスモデルを手本にして発展してきた。しかし、米中対立が深刻化している今、双方とどうつきあうのか、難しい選択を迫られている。それは、アジア諸国においても同様だろう。関口氏は、バイデン新政権の動きを睨みつつ、生活防衛・安全保障の観点から、バランスを取ったグローバル戦略が必要だと指摘する。

ポストコロナのビジネス 【第1回】コロナ禍を契機に変わる日本社会

今、コロナ禍をきっかけに、ビジネスや社会の形が大きく変わろうとしている。テレワークへの移行など、働き方の変化のみならず、社会の分断やアメリカのバイデン政権誕生、米中対立など、世界の在りようが激変する局面にあって、日本企業はどう振る舞うべきなのか――。グローバル経済や情報技術の動向に詳しいMM総研代表取締役所長の関口和一氏に、八尋俊英がポストコロナの日本社会と企業の今後について伺った。

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