ポストコロナのビジネス

ポストコロナのビジネス 【第5回】成長・衰退を超えて成熟した社会へ

2021年度からスタートする第6期科学技術・イノベーション基本計画では、スマートシティやモビリティ、宇宙、ライフサイエンスなど、これから大きく伸びると期待される分野でイノベーションを起こすことをめざしている。その実現のためには、データ駆動型社会を支えるデータ基盤の整備と人財育成が欠かせない。ポストコロナ時代における、成熟した社会像について考える。
Executive Foresight Online 編集部 @ Executive Foresight Online
八尋俊英の「創造者たち」～次世代ビジネスへの視点～ポストコロナのビジネスポストコロナの社会とビジネス有識者経営経営者グローバル日立IoT

ポストコロナのビジネス 【第4回】産業構造の転換に備え、戦い方も転換を

ポストコロナの経済、社会の変化に備えて、事業ポートフォリオの組み替えが重要になると指摘する関口氏。M＆Aの活用だけでなく、事業における「協調領域」を明確にして、同業他社とも協業しながら、賢い戦い方をしていくべきだという。今後、期待される自動運転や3Dプリンティング、ドローンなどの新産業を進める上でも、こうした取り組みがカギを握るだろう。
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ポストコロナのビジネス 【第3回】産業資本主義からデータ資本主義へ

世の中がデータ資本主義へ移行する中、いかに多くのデータを集め、それをうまく活用できるかが、国力を決しつつある。日本はデータ利活用では後れを取ったが、アジア諸国からは、ビジネスパートナーとして期待もされている。日本が国際社会の中で存在感を示すためには、こうした期待を梃子に、自由貿易のルールメイキングに貢献することが重要になるという。
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ポストコロナのビジネス 【第2回】米中対立における日本の立ち位置

戦後、日本はアメリカのビジネスモデルを手本にして発展してきた。しかし、米中対立が深刻化している今、双方とどうつきあうのか、難しい選択を迫られている。それは、アジア諸国においても同様だろう。関口氏は、バイデン新政権の動きを睨みつつ、生活防衛・安全保障の観点から、バランスを取ったグローバル戦略が必要だと指摘する。
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ポストコロナのビジネス 【第1回】コロナ禍を契機に変わる日本社会

今、コロナ禍をきっかけに、ビジネスや社会の形が大きく変わろうとしている。テレワークへの移行など、働き方の変化のみならず、社会の分断やアメリカのバイデン政権誕生、米中対立など、世界の在りようが激変する局面にあって、日本企業はどう振る舞うべきなのか――。グローバル経済や情報技術の動向に詳しいMM総研代表取締役所長の関口和一氏に、八尋俊英がポストコロナの日本社会と企業の今後について伺った。
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