『楠木建、一問一答』第2弾―その1
GDPに代わる指標、など。

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Q：産業革命以降、人類は進歩している？

――不動産会社で部長職を務めています。産業革命以降、人類は進歩しているのでしょうか。楠木先生はどうお考えですか。

楠木
進歩していると思います。以前この連載でもお話しましたが、僕が学生の頃の日本では、仕事の現場において殴る蹴るのコミュニケーションが日常的にありました。そんなたかだか30～40年前の近過去を振り返っても、人類は確実に進歩しています。社会的にコンセンサスがとれている価値基準に照らしても、良し悪しで言うところの“良い社会”になってきていると思います。

人類史において進歩が著しかったのが産業革命です。――すいません、ちょっと教養がほとばしってもよろしいでしょうか。

――よろしくお願いします。

楠木
「マルサスの罠」をご存じの人は多いと思います。イギリスの経済学者、マルサスが1700年代の終わりに書いた『人口論』という研究で、「どうして人類は一向に豊かにならないのか」という問題を提起しました。技術は明らかに一方向的に進化してきた。だったら人間がもっと豊かになってよさそうなものなのに、なぜそうならないのか。

マルサスが導き出した答えはこうです。技術の進歩が生産性の向上を達成した結果、必ず人口が増えてしまう。1人あたりに行き渡る豊かさ――食べ物や富は、結局、人口増で相殺されてずっとフラットのまま。これが「マルサスの罠」です。

産業革命の前までは、確かにそのとおりでした。ところが産業革命が起きた途端、人々の寿命がぐんぐん延び、1人あたりが摂取する栄養量もどんどん増えて身体が大きくなるという変化が生じました。

なぜ産業革命で「マルサスの罠」が崩れたのか。人間が資本として認知されるようになったからです。産業革命以前の人間は、労働の頭数に過ぎませんでした。子どもが10人いれば労働力10人分とみなされていたのです。

産業革命以後、機械装置を操作する、通信機器を操作する、帳簿をつけるといった知的で熟練を必要とする労働が生まれました。すると、子どもたちに投資して学校教育を受けさせることで人的な資本を形成したほうが、頭数を増やすよりも合理的であるという判断に人間社会のコンセンサスが傾いていきます。

つまり、子どもをたくさん生まなくなった。子どもがたくさんいると一人ひとりに投入できる人的資本投資が小さくなります。合理的な選択の結果として、子どもの数が減るのです。

少子化という現象は、人的資本投資にとって基本的にはポジティブです。イギリスで産業革命が起き、蒸気機関を動力とする工場が次々につくられました。そのイギリスで、世界に先駆けて児童労働が禁止されます。児童労働を禁止する法制定に賛成票を投じたのは、ほかでもない資本家たちでした。

昔の資本家と聞くと、子どもを引きずり出して働かせるというイメージを持たれる方が多いと思います。でも、実際はそうじゃなかった。資本家は自分たちの損得を合理的に考えた結果、子どもを労働に使うよりも、きちんと勉強してもらって人的な資本になってもらわないと、こっちが商売にならない――そう判断したわけです。産業革命による人的資本という概念の確立が、人類史の特異点だったんです。

――ありがとうございます。人的資本という角度から産業革命を捉える着眼点が新鮮でした。

楠木
人間そのものは実は大して変わっていませんが、人間社会は少しずつ進歩していると思います。（第2回へつづく）

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楠木 建
一橋ビジネススクール教授
1964年東京生まれ。幼少期を南アフリカで過ごす。一橋大学大学院商学研究科博士課程修了（1992）。一橋大学商学部専任講師、一橋大学商学部助教授、一橋大学イノベーション研究センター助教授、ボッコーニ大学経営大学院（イタリア・ミラノ）客員教授、一橋大学大学院国際企業戦略研究科准教授、2010年より現職。

著書に『逆・タイムマシン経営論』（2020，日経BP社）、『室内生活 スローで過剰な読書論』（2019、晶文社）、『すべては「好き嫌い」から始まる』（2019、文藝春秋）、『「好き嫌い」と才能』（2016、東洋経済新報社）、『好きなようにしてください：たった一つの「仕事」の原則』（2016、ダイヤモンド社）、『「好き嫌い」と経営』（2014、東洋経済新報社）、『戦略読書日記』（2013、プレジデント社）、『経営センスの論理』（2013、新潮新書）、『ストーリーとしての競争戦略：優れた戦略の条件』（2010、東洋経済新報社）などがある。