医療や介護といったヘルスケア分野でも、IoT(Internet of Things)は大きなキーテクノロジーとして期待されています。集積された多様なデータは治療だけでなく予防や健康維持、介護といったQOL(Quality of Life:生活の質)の向上に活用されつつあるのです。ヘルスケア全体をITで支援する日立では、多くの人々が健やかに暮らせる未来に向けた取り組みを進めています。

ヘルスケアデータがつながれば世界が変わる

— 医療や介護分野に山積する課題解消へ、最新技術がもたらすインパクト

いま世界の先進国では、高齢化の進展や生活習慣病の増加、医師不足、医療費の増大などが深刻な問題となっています。特に日本は、2025年には全人口の18%が75歳以上(後期高齢者)という超高齢社会になると予想されます。今後はQOLを重視した「健康寿命」をいかに向上できるか、そして罹患(りかん)率や重症化を抑止することで医療費の増大をいかに抑えるかが、きわめて重要なテーマとなっています。

そのため政府をはじめとして、各地域の医療機関や介護施設、行政機関なども、新たな医療・介護サービスの確立に向け、相互連携を念頭に取り組みを始めました。

このように差し迫った課題を解決していくための可能性として大きな期待を集めているのがIoTやビッグデータ利活用、そして人工知能など最新技術によるイノベーションです。

— 散在していた膨大な医療データが“宝の山”に

ヘルスケアの世界では、カルテや検査結果、X線写真、レセプト(診療報酬明細書)、処方箋、創薬データなど、膨大な医療情報が存在します。今までなら病院や施設に散在し、組織内でしか使われることのなかったこれらのデータが瞬時に連携・共有化、さらには分析、活用されていく――これがヘルスケアの未来にイノベーションをおこすほどの可能性を秘めているのです。

例えば、全国に散らばる診療データや生活習慣データ、遺伝子情報(ヒトゲノム)などを複合的に分析すれば、さまざまな疾病の傾向把握と早期発見が可能となり、患者ごとの個別化医療や先制医療につながるかもしれません。製薬業界も、膨大なデータから薬の長期利用によるリスクや副作用が発生する条件を把握できれば、より効果的な新薬開発に向けた戦略を立てやすくなるでしょう。

ただし、その実現には、乗り越えるべき壁も存在します。医療現場にあるデータには、テキストデータといった構造化データだけでなく、文書やモダリティ画像などの非構造化データも含まれます。これらのさまざまな形式の膨大なデータを利活用するには、データをより使いやすい形に整形する必要があります。しかし、これらの医療現場にあるさまざまなデータは、それぞれの病院ごと、導入された時期、システムなどによって異なるデータベースに保管されており、同一病院内でも一律な取り扱いをすることが難しい状況なのです。

— 医療の知見と実証の場を日立グループ内に保持

こうしたヘルスケア分野のさまざまな課題を解消し、一人ひとりが健康で安心して暮らせる社会の実現に向け、日立グループ(以下、日立)は長年にわたって多種多様な取り組みを展開してきました。例えば、データの利活用に向け、データ規格を問わない“ベンダーフリー”な取り扱いを可能にする技術を開発したこともそのひとつ。その他にも、各種医療機器の提供、電子カルテや各種検査システム、医薬業界や介護・福祉向けソリューションなど多種多様な医療技術やソリューション、サービスを開発し、国内外の病院や医療機関に提供しています。

また日立は、これまで病院を経営してきた実績があることに加え、約27万人という大規模な組合員(被保険者)で構成された日立健康保険組合を運営しています。そこには日立のOBやOGも入っています。新たな医療技術やシステムさらにはサービスを、こうしたリアルな医療現場で活用し、実証データの蓄積やダイレクトなフィードバックを得られる環境がグループ内に整っていることは、現実的な解決策を提供する上で非常に大きなアドバンテージとなっています※1。

ここからは、日立がヘルスケア分野でどのようなイノベーションの創出をサポートしているのか、具体的な事例をもとに紹介していきましょう。

※1 厚生労働省の発行している『健康保険組合等における個人情報の適切な取り扱いのためのガイドライン』に則り利用しています。また、各データは、個人を特定できないよう匿名化した上で活用しています。

最新技術が時間や空間の制約を取り除く

— どこにいても高度で良質な医療サービスが受けられる社会へ

日立が取り組んでいる医療現場への革新――そのアプローチの1つが離れた場所にいる、患者と医療関係者、あるいは医療関係者同士がつながる世界の実現です。

これまで最先端医療のノウハウは、病院や医師が集中する都市部に偏る傾向がありました。また医療の高度化にともない、その診療科や分野において高度な知識と技量、経験を持つ専門医の不足も大きな社会問題となっています。また、従来の診療重視から予防・健診、予後・介護など、分野が拡がりつつありさまざまなサービスが求められる時代にもなってきています。どこに住んでいても高度で良質な医療サービスが受けられる機会均等と、医師の偏在も含めた地域間医療格差の是正を図るには、患者と医療関係者、あるいは医療関係者同士を物理的な距離を越えて連携させる新しい仕組みが必要です。

そうした仕組みの中の一つとして健康指導を具現化する一例が、英国マンチェスター地域の国民保健サービス「 (National Health Service (NHS) England (Greater) Manchester)/以下、NHS GM」と日立が共同で推進している生活習慣病対策プログラムです。英国では、さまざまな生活習慣病の中でも糖尿病が約7割という非常に高い比率を占めています。そこでNHS GMでは従来から、糖尿病予備群である地域内住民に対して電話による糖尿病発症予防のための生活習慣改善プログラムを実施していました。しかし、患者数に対して十分な数の上級看護師の確保が難しいことから、より多くの患者数に対して、いかに少ない人数でケアを提供するかということが適用拡大の大きな障壁となっていたのです。

そこでNHS GMと日立は、上級看護師による患者への生活習慣ヒアリングの時間を短縮するため、最初の電話指導を行う前にWebで患者自身が生活習慣を質問形式で入力する自己診断システムを提案。設定されたアクションプランの開始後は、患者が日々の体重や歩数、摂取した食事情報といったライフログを入力するダッシュボード画面も用意し、業務プロセスの改善と相互の情報共有による効果の可視化などの実証を行いプログラムの強化を図っています。

もちろん、日立の取り組みはこれだけではありません。

例えば薬の飲みすぎや飲み忘れを防ぐ「服薬支援ロボ」もその一つです。これは日立のグループ会社であるクラリオン株式会社が、大手在宅介護サービス会社と共同で開発したもの。設定した時間になると音声案内と画面表示で服薬を告知するほか、服薬履歴情報をクラウド経由で取得できます。現在、重要なテーマとして各地で取り組まれている地域包括医療連携の仕組みの一環として医師や地域看護ステーションの看護師、ケアマネージャー、遠隔の家族などの間で服薬履歴情報を共有することが可能。今後、さらに進展する高齢者介護問題を支援するサービスとして注目されます。また、将来的には国の医療予算を圧迫する残薬を減らすという社会課題解決へも貢献していくことが考えられます。

— 情報とナレッジの共有が、医療現場を変える

データの共有が必要なのは患者ばかりとは限りません。専門医が他の医師の診療を遠隔地から支援するケースもあります。こうした際に重要な役割を果たすのが、遠隔画像診断のほか、治療に必要な処置情報をはじめとする多様なナレッジの共有です。

例えば、ある診療科で得意分野を持つ病院が、院内の医療データ(検査結果、診療記録、モダリティ画像、健康情報など)を過去知見として持ち寄り、一元的な検索で相互に有効活用できる基盤が構築できれば、類似症例の診療記録の閲覧や治療法の比較、同一手術後の投薬履歴が異なる患者の経過比較などに生かすことができます。

このようなニーズを満たす仕組みとして日立が開発しているのがヘルスケアデータ統合アーカイブシステムです。これは病院内の専用システムに散在するカルテや看護記録、検査結果などの文書データ、モダリティ画像や病理画像などをクラウド上のデータセンターでセキュアに一元管理するもの。病院内や複数の病院間におけるスムーズな情報共有を可能にします。データ検索は患者名や検査種別、疾患などさまざまなキーワードで行うことができ、院内での医師の振り返り業務の効率化だけでなく、遠隔地の病院とも医療ナレッジを共有した効果的な医療支援が可能となっていきます。

将来的には、これらの情報とビッグデータ解析技術を組み合わせ、多様な疾病の発症リスクを解析して予防医療をサポートしたり、患者ごとの健康記録・診療記録を整理した医療計画の作成などにも活用できると期待されています。

— 病院や移動先から大容量データのやり取りが可能に

遠隔医療では、X線写真やCTスキャン、MRI画像などの大容量データについても迅速なやりとりが必要です。従来、これらの大容量データを活用するには、有線接続による転送を行うか、外部媒体に保存した後に改めてデータを読み込むといった作業が必要で、その保管作業の効率化や、紛失などのセキュリティリスクの軽減が望まれていました。こうした課題解決にも、日立は積極的に取り組んでいます。その1つが「M2Mトラフィックソリューション/大容量ファイル転送サービス」という仕組みです。これを利用すれば、高速無線通信のLTEや、車載対応のゲートウェイ装置により、移動先や移動中でも大容量データを安定的かつ安全に送信することが可能になります。この仕組みは、実際に2015年10月から株式会社日立メディコが健診施設向けに提供する検診車に活用されています。この検診車であれば、例えば山間部や離島などでX線撮影を行う場合も、撮影した医用画像を検診車から自動で高速転送できるため、健診施設では専門医が即座に読影を開始できます。このように医療業務の効率向上が図れるとともに、検診の依頼元(企業や団体)へ検診結果を早期にお渡しできるというサービス向上の面でも効果が期待されています。

技術×予防ケアが個人の生活や企業経営を守る

— パーソナルな健康管理を実現するIoTとウェアラブルデバイス

これまでは医療や治療の質向上に主眼を置いてきましたが、その一歩手前にもヘルスケアの世界は存在します。それが予防ケアです。

人一倍健康に気を遣う人でも、毎日病院に通って検査を受けたりすることはありません。病院が苦手という人ならなおさらでしょう。「ちょっと具合が悪いかな」ぐらいでは、何もせずにしばらくガマンしてしまう人も多いのではないでしょうか。しかし、健康度を高めながら将来の疾病を予防する「一次予防」では、一人ひとりの日常的な予防ケアこそが重要なポイントとなり、近年注目されているのがウェアラブルデバイスです。

ウェアラブルデバイスから取得された歩数や消費カロリー、体温・心拍数などが、クラウドを介してPCやスマートフォンに記録される仕組みが多く出てきています。こうした情報をリアルタイムに取得することで、身体の“要注意”情報を見える化し、本人や介護者に注意や気づきを促すサービスが、ヘルスケア分野では数多く提供されるようになってきました。

日立が開発したリストバンド型ライフレコーダーでは、歩数や運動量などに加え、睡眠時間や睡眠の質などがわかります。これらのデータから日々の生活リズムを見える化し、生活習慣の改善などに生かすことができます。既に日立グループの従業員の生活習慣改善サービスで実績があるほか、従業員のメンタルヘルスにも利用するなど、幅広い活用が始まっています。

今後は、見える化にとどまらず、気づきやリコメンドが表示されるなど、より手軽で今までそれほど健康づくりに積極的でなかった人でも飽きずに続けられるサービスを開発していく予定です。

ウェアラブルデバイスは、高齢者を中心とした地域コミュニティの活性化にも役立っています。例えば、住民の高齢化がすすむ茨城県日立市の青葉台団地。ここでは生活支援や多世代交流の場としてコミュニティサロンを設置し、そのサービスの1つとして希望者にウェアラブル活動量計を用いた「健康増進サービス」の提供を始めました。地域サポーター※2が訪れた利用者の活動量データを定期的に把握し、散歩や無理のない運動を勧めたり、健康相談にのったりと、コミュニティ一体となった健康増進を支援しています。

※2 一般社団法人 さくらカフェまちづくりプロジェクトの取り組みです。

— 従業員の健康をまもる「健康経営」が必須の課題に

このように予防ケアの可能性は大きな注目を集めるようになりました。ただし、個々人が自らセルフケアを行うだけでは、その徹底は簡単ではありません。そこで、「健康経営」※3というキーワードが注目されています。これは企業側が従業員の健康管理を経営的な視点でとらえ、戦略的に実践するもの。従業員への健康投資を行うことは、活力向上や生産性の向上といった組織の活性化をもたらすほか、医療費の削減にも寄与します。

特に近年は、メンタルヘルスの不調による休職者の増加や労働災害の認定件数が増加傾向にあります。働く人々が持つ強い不安や悩み、ストレスは経営にも悪影響を及ぼしかねず、職場におけるメンタルヘルス対策は待ったなしの状況と言えるでしょう。

そこで政府は2015年12月から、従業員の心理的な負担の程度を把握し、面接指導の実施などを企業などに義務づける「ストレスチェック制度」を施行しました。しかし、従業員のストレス状況を正確に把握・分析し、職場環境の改善に役立てるには、産業医や保健師が膨大なデータを安全に管理するための体系的で効率的な仕組みが必要となります。そこで日立でも、健診結果の管理やストレスチェックの実施や面接指導、チェック結果の集計・分析など、一連の業務をクラウドサービスとして包括的に支援。これなら、適正なコストで貴重な経営資源である「人財」を守ることが可能です。

※3 健康経営は、NPO健康経営研究会の登録商標です。

— 病態遷移を見える化し、従業員の健康維持と医療費の抑制に成功

厚生労働省は2015年から、健康寿命の延伸や医療費削減を目的とした「データヘルス計画」を導入しています。これは健保などが保管しているレセプト情報や特定健診結果などのデータを活用し、PDCAに則った保健事業の推進を推奨するものです。

こうした施策を先取りする形で、2012年から日立と日立健保が連携して取り組んでいるのが、ベイジアンネットワークと呼ばれる機械学習の手法を活用し、複数の疾病や因子の詳細な関係を見える化した「病態遷移モデル」の構築です。このモデルは、日立健保が保有する特定健康診査やレセプトデータの中から11万人分を分析し、集団における将来の生活習慣病の発症率と医療費総額を予測したもので、実データによる検証から、非常に高い精度(平均5%以内)で予測可能なことを確認しました。このモデルをもとに日立健保は2014年に費用対効果の高い保健指導を検証。改善効果が高いと見込まれる約50人を選定して指導した結果、生活習慣病の年間医療費を一人あたり23,765円※4も抑制することができました。現在は、この技術とノウハウを、国内外での予防サービスにも活用する計画が進んでいます。

※4 対象者と同じく保健指導の基準に該当する人で保健指導を受けなかった人の2014年の医療費と比較

— センシティブな個人情報を強固に守るセキュリティ

医療やヘルスケアの現場で扱われるデータには、センシティブな個人情報が数多く含まれています。その保護には十分な対応が必要とされる一方で、医療サービスの質向上や医学研究の発展のためには、より一層の利活用推進が期待されています。医療機器のIoT化や医療データのクラウド連携、ビッグデータ利活用が進む中で、2016年からは国民一人ひとりに12桁の番号を割り振るマイナンバー制度がスタート。さらに2018年度からはマイナンバーと紐付けされた「医療等ID」も運用される予定となっています。このため、各現場では従来以上のセキュリティ強化策とプライバシー保護策が求められており、ITの利便性と情報漏えいに対する安全性・堅ろう性を同時に実現できるソリューションが待ち望まれています。

日立は、こうしたセンシティブな情報の利活用とセキュリティ強化をバランスよく実現する技術開発にも力を入れています。その1つが、匿名化情報管理サービス「匿名バンク」です。センシティブな情報をクラウド上で個人が特定できない匿名状態にすることで、情報漏えいに対する管理・運用リスクを減らすことができます。さらに、日立が独自に開発した「検索可能暗号化技術※5」を使えば、データ利活用が可能な形で個人特定情報を取り扱うことも可能です。匿名バンクの利用で、個人の情報を活用した高付加価値サービスを安全・安心に提供できるため、ヘルスケアサービスの差別化や、多施設間連携といったさまざまなメリットを享受することができます。

※5 暗号化したままデータ検索を可能にする技術

— 誰もが安心に暮らせる社会の創造に向けて

IoTやビッグデータ、人工知能などの技術が急速に進化するなか、今後、ますます人々の治療や健康に対する考え方やライフスタイルも、大きく変化していくでしょう。例えば、あなたの体調が悪くなる前に、主治医はウェアラブルデバイスからの情報で予兆を検知し、適切なアドバイスをスマートフォンへ送ってくれるようになるかもしれません。

海外旅行先で病気にかかっても、クラウドで管理されたカルテや薬の処方歴が旅先でも確認できるため、言葉の壁があっても安心して治療が受けられるようになります。あなたの症状改善だけに特化した副作用の少ないパーソナル創薬、従業員の健康状態を常に最適化する職場環境の改善なども、近い将来、着実に実現していくはずです。

さまざまなITソリューションの開発に、医療現場のノウハウと、膨大な利用者(健保組合員と家族)からの評価・フィードバックを取り込むことができる日立は、今後も人々のQOL向上と医療の質向上につながる先進的なヘルスケアソリューションを生み出し、社会全体のコスト(医療費)の適正化に貢献していきます。誰もが健康で、安心に暮らせる社会をつくるために――。日立は最先端の技術を核に、これからもグローバルな挑戦を続けていきます。


その他の様々なユースケースをご紹介 デジラルシフトで、世界に新しい正解を

関連リンク

This article is a sponsored article by
''.